古代・中世

現在のロシア人は様々な民族の混血によって成立しているのでその起源をひとつに絞ることはできないが、国家や文化、言語の変遷において「ロシア民族」の祖となる人々は、北東ルーシと呼ばれる地域に古くから居住していた。その地に暮らした東スラヴ系の諸部族はフィン系の民族と隣接しており、言語や文化、習慣において大きな影響を受けた。やがてその多くは同化し、ほかの地域の東スラヴ人とは異なる独自の文化を築いていった。

北東ルーシにはヴァリャーグと呼ばれるノルマン人が進出しており、交易や略奪、やがては入植を行った。862年にはヴァリャーグの長リューリクが大ノヴゴロドの公となり、町は東ローマ帝国との貿易拠点として発展した。後代に書かれた原初年代記^[13]には、リューリクの一族が東スラヴ人の居住地域に支配を広げていったと記録される。9世紀後半にヴァリャーグはドニエプル地方に拠点を移した。そのため、それから13世紀にかけてのルーシの中心は、現在はウクライナの首都となっているキエフであり、現在のロシアの中心である北東ルーシはむしろ辺境化し、モスクワの街もまだ歴史には登場していなかった。ヴァリャーグの支配者層を含めてスラヴ化したキエフ大公国は、9世紀に東ローマ帝国から東西教会分裂以後に正教会となる東方のキリスト教とギリシャ文化を受容し、独特の文化を育んだが、13世紀初頭にモンゴルによって征服され、キプチャク・ハン国の支配下に入った。その混乱の中で、それまでキエフにあった府主教座はウラジーミル・ザレースキイへ移された。

数多くいるルーシ諸公のひとりに過ぎなかったモスクワ公は、モンゴル支配下でルーシ諸公がハンに納める貢納を取りまとめる役を請け負うことで次第に実力をつけ、15世紀にキプチャク・ハン国の支配を実質的に脱してルーシの統一を押し進めた。府主教座もモスクワへ遷座した。モスクワ大公はイヴァン3世のときツァーリ（皇帝）の称号を名乗り、その支配領域はロシア・ツァーリ国と自称するようになった。ただし、国内の生産力は低く、西欧諸国からは異質の存在と見られており、侮蔑を込めて「モスコーヴィヤ」（モスクワ地方）と呼ばれていた。16世紀にイヴァン4世（雷帝）が近代化と皇帝集権化、シベリア進出などの領土拡大を進めたが、彼の死後は大貴族の抗争で国内が大混乱に陥り、ポーランドによるモスクワ占領まで起こった。

ロマノフ朝（帝政ロシア）

 

ロシア帝国初代皇帝、ピョートル1世

1613年にロマノフ朝が成立すると、大貴族と農奴制に支えられ、封建色の強い帝国の発展が始まった。18世紀、ピョートル1世（大帝）は急速な西欧化・近代化政策を強行し、新首都サンクトペテルブルクの建設（1703年）、大北方戦争（1700年〜1721年）での勝利を経てロシア帝国の基盤を築いた。彼の時から正式に皇帝（インペラートル）の称号を使用し、西欧諸国からも認められた。エカチェリーナ2世はオスマン帝国との露土戦争（1768年-1774年、1787年-1792年）に勝利すると共に、ポーランド分割に参加し、欧州での影響力を増加させた。彼女の治世においてロシアはウクライナとクリミア・ハン国を併合し、名実ともに「帝国」となった。また、大黒屋光太夫が彼女に謁見したことにより、アダム・ラクスマンが日本に派遣され日露関係史が実質的に始まった。

19世紀になるとロシアはナポレオン戦争に参戦し、1812年にはナポレオン・ボナパルト指揮のフランス軍に侵攻されたが、大損害を負いながらこれを撃退し、戦後はフィンランド大公国やポーランド立憲王国を支配して^[14]、神聖同盟の一員としてウィーン体制を維持する欧州の大国となった。国内でのデカブリストの乱やポーランド反乱などの自由主義・民族主義運動は厳しく弾圧された。

19世紀後半からは不凍港獲得を悲願として南下政策を推し進めていき、これによってオスマン帝国等周辺国と戦争を引き起こし、イギリスとの対立が激化していく。しかしクリミア戦争ではイギリス・フランス連合軍に敗北し、帝国の工業や政治、軍事全般の後進性が明確になった。1861年に皇帝アレクサンドル2世は農奴解放令を発布し、近代的改革への道を開いたが、農村改革や工業化のテンポは遅く、ナロードニキによる農村啓蒙運動も政府の弾圧を受けた。政治的自由化の遅れへの不満は無政府主義者による皇帝暗殺まで発展した。この時期、極東ではアロー戦争の仲介料として沿海州を清から獲得しウラジオストクを建設した。

19世紀末には、ロシアはそれまでのドイツ・オーストリアとの三帝同盟からフランスとの露仏同盟に外交の軸足を移し、汎スラヴ主義によるバルカン半島での南下を極東での南下政策と平行させた。フランス資本の参加によりシベリア鉄道の建設が行われている。1905年に血の日曜日事件など一連の革命騒動が発生し、日露戦争で敗れると、ロシアはイギリスと英露協商、日本と日露協約を締結し、三国協商に立ってドイツやオーストリアと対立した。国内ではドゥーマ（国会）の開設やピョートル・ストルイピンによる改革が行われたが、皇帝ニコライ2世の消極的姿勢もあって改革は頓挫し、帝国の弱体化は急速に進行した。その中で、都市部の労働者を中心に社会主義運動が高揚した。

ソビエト連邦

 

ウラジーミル・レーニンはボリシェヴィキを指導し、ソビエト連邦を建国した。

第一次世界大戦では連合国の一員としてドイツ・オーストリアと開戦したが、敗北を重ねて領土深くまで侵攻された。第一次世界大戦中の1917年に起こったロシア革命でロマノフ王朝は倒された。革命後、旧帝国領土には数多の国家が乱立し、外国の干渉軍も加わって激しいロシア内戦となった。ボリシェヴィキのウラジーミル・レーニンはポーランド・バルト三国・フィンランドの独立承認で帝国の西方領土の一部を手放した後、ロシア共産党を率いて内戦に勝利し、1922年にソ連共産党の一党独裁によるソビエト連邦を建国した。旧ロシア帝国領の大部分を引き継いだソ連を構成する4共和国（その後15まで増加）のうち、ロシア人が多数派を占める大部分の地域はロシア・ソビエト連邦社会主義共和国となった。ソビエト連邦とロシア連邦共和国の首都がサンクトペテルブルクからモスクワへと約200年ぶりに戻され、同時にサンクトペテルブルクはレニングラードに改称された。ロシア連邦共和国内に居住する少数民族については、その人口数などに応じて自治共和国、自治州、民族管区などが設定され、事実上ロシア連邦共和国とは異なる統治体制をとった。

ソビエト体制でのロシア連邦共和国は他の連邦加盟共和国と同格とされたが、面積・人口とも他の共和国を圧倒していたロシアでは事実上連邦政府と一体となった統治が行われた。ソ連共産党内に「ロシア共産党」は創設されず、第二次世界大戦後の国際連合でもウクライナや白ロシア（現在のベラルーシ）と異なり単独での加盟が認められなかった。

1930年代の世界恐慌で多くの資本主義国が不況に苦しむ中、ソビエト連邦はその影響を受けず、レーニンの後を継いだスターリンの独裁的な主導の下で高い経済成長を達成した。しかし、その実態は農民からの強制的の収奪にもとづく閉鎖的な工業化であった。農村弾圧の結果、特にウクライナやロシア南西部では大飢饉が発生した。その歪みが政治的な粛清と強制収容所の拡大など恐怖にもとづく支配をもたらす結果となった。

第二次世界大戦では一時ナチス・ドイツと同盟を結び、ソ連・ポーランド不可侵条約を一方的に破棄して東欧に侵攻し、ポーランドを占領、フィンランドにも圧迫を加えたが、やがて同盟を破ったヒトラーに攻め込まれて西部の広大な地域をドイツに占領され、不利な状況に陥った。しかし最終的には大戦に勝利し、バルト三国を併合してソビエト連邦の一部とし、更にポーランド東半、ドイツ、ルーマニア、フィンランド、チェコスロバキアの一部などを併合して、西に大きく領土を広げた。アジアでは、終戦直前の1945年8月に日本との不可侵条約を一方的に破棄して参戦。満州やサハリン南部、千島、朝鮮北部に侵攻して占領した。戦後は新領土内の非ロシア人の住民を追放し、ロシア人などを入植させる国内移住政策が進められた。特にエストニアやラトヴィアなどではロシア人の比率が急増し、ソビエト連邦解体後の民族問題の原因となった。旧ドイツ領のカリーニングラード州でもロシア人の比率が急増して8割以上を占めるようになった。1946年には旧ドイツ領の東プロイセンの北部をカリーニングラード州、日本に侵攻して占領したサハリン島南部（南樺太）とクリル列島（千島列島、歯舞群島・色丹島を含む）全域を南サハリン州として編入した（南サハリン州は1947年にサハリン州に吸収）。一方、1954年には黒海沿岸のクリミア半島（クリミア州）がウクライナに割譲され、ロシア連邦共和国の領土は現在のロシア連邦にあたる領域になった。

日本は、サハリン州のうち千島列島南部の北方領土についての返還を要求。それ以外の千島列島および南樺太はロシア領土ではなく帰属未定地となっている。

戦後、ソ連は、強大なソ連軍の軍事力を背景に、東ドイツ、ポーランド、チェコスロバキア、ハンガリー、ルーマニア、ブルガリアなどの東欧諸国を衛星国として勢力範囲に収めて、自国と同様の一党独裁を強要し、世界の二大超大国の一つとしてアメリカ合衆国と冷戦を繰り広げたが、計画経済の破綻等から次第に共産主義の矛盾が露呈していった。1985年にソ連の指導者となったミハイル・ゴルバチョフは冷戦を終結させる一方、ソ連を延命させるためペレストロイカとグラスノスチを掲げて改革に取り組んだものの、かえって各地で民族主義が噴出し、共産党内の対立が激化した。

ソ連の崩壊

党内抗争に敗れた改革派のボリス・エリツィンはソ連体制内で機能が形骸化していたロシア・ソビエト連邦社会主義共和国を自らの権力基盤として活用し、1990年に最高会議議長となると、同年6月12日にロシア共和国と改称して主権宣言を行い、自らを大統領とした。1991年のソ連8月クーデターではエリツィンが鎮圧に活躍し、同年12月26日にソ連が崩壊。以後、アメリカによる一極支配が増長する切っ掛けとなった。

ロシアはソ連構成国の連合体である独立国家共同体（CIS/СНГ）加盟国のひとつとなった。ロシアはソ連が有していた国際的な権利（国連の常任理事国など）や国際法上の関係を基本的に継承し、大国としての影響力を保持している。

国名は1992年5月、ロシア連邦条約により、国名が現在のロシア連邦（ロシア）と最終確定した（ロシア連邦への国名変更は、ゴルバチョフ・ソ連大統領辞任の当日である1991年12月25日、当時のロシア最高会議決議による）。

1999年12月8日には、当時のエリツィン大統領と、ベラルーシのアレクサンドル・ルカシェンコ大統領との間で、将来の両国の政治・経済・軍事などの各分野での統合を目指すロシア・ベラルーシ連邦国家創設条約が調印された。しかし、その後、後継大統領に就任したプーチンが、ベラルーシのロシアへの事実上の吸収合併を示唆する発言を繰り返すようになってからは、これに反発するベラルーシ側との対立により、両国の統合は、事実上、停滞状態となっている。

国際地位の向上

2000年に大統領となったプーチンは、国内の安定と政府権力の強化を目指し、ロシア経済を半ば私物化していた新興財閥「オリガルヒ」の解体に乗り出し、石油・ガス会社ガスプロムの国有化をはじめ、親欧米・反政府的なオリガルヒはプーチン時代を通してほぼ一掃された。また、政権初期に頻発したテロの報復としてチェチェンへの軍事作戦を再開するとともに周辺各共和国への締め付けも図った。報道管制も強化し、反政府的な報道機関は露骨な圧力をかけられた。対外的には、上海協力機構を通じて中華人民共和国との関係を強化し、また中央アジア各国とはエネルギー開発の面での協力を強めた。ウクライナで親西欧政権ができると、ガス供給停止措置を採ることで圧力をかけ、間接的にドイツやフランスへの自国の影響力を誇示した。また、就任当初は蜜月と言われた米国との関係も、イラク戦争・イラン核疑惑といった諸問題を扱う中で悪化、米国による東欧のミサイル防衛構想によって冷却化しているが、首脳同士の懇談は頻繁であり、かつての冷戦とは違った様相である。プーチンが行った事業はいずれも強圧的で批判が多いものの、結果的にはロシアの国際的地位を向上させている。これにはプーチン政権発足後から続くエネルギー価格の急騰により、対外債務に苦しんでいたロシアが一転して巨額の外貨準備国となり、世界経済での影響力を急速に回復した事も寄与している。2007年には2014年の冬季オリンピックを南部のソチで開催するソチオリンピックの招致に成功した。

2008年に側近のドミートリー・メドヴェージェフが大統領に就任したが、プーチンも首相として就任。プーチン政権時の政策は今後も続けられると思われる。同年、メドヴェージェフ大統領下で南オセチア問題を原因とする南オセチア紛争が発生。これはソ連崩壊後、初めての対外軍事行動となっている。これらの行動から国際政治での多極主義を唱えて、ロシアが新たな一極となろうとしていると思われる。事実、「アメリカの裏庭」であるベネズエラ、エクアドルなどの反米的な中南米諸国との関係を強化している（逆にアメリカは「ロシアの裏庭」であるウクライナ、グルジアなどとの関係を強化している）。このように、冷戦終結後の一極主義の維持を目指すアメリカ側と対立する「新冷戦」の開始をもいとわないとも見られ、緊張状態が続いている。

世界金融危機

世界金融危機が表面化した2007年頃から、ロシアの経済を牽引していた新興財閥が打撃を受け、没落の危機に瀕するようになった。また、金融危機に伴い外国資本も一気にロシアを去り、今まで貯め込んだ国のオイルマネーが財界にとっての唯一の頼りとなっている。そして、グルジア紛争以降ロシアの株式市場の株価下落が続いている。それに加え、2008年後半になって原油価格が急落した。こうしたことが原因で2008年にはGDPが1999年以来のマイナス成長となった。ロシアは、世界金融危機で最も経済に打撃を受けた国だと言われている。メドベージェフ政権は危機を乗り越える為、財界の国家による統制を強めているが、政権支持率は低下している。世論調査機関レバダ・センターによると、政権支持率は2008年9月の61%をピークに、2009年4月時点で43%にまで落ちている。 また、有力シンクタンク、モスクワ・カーネギーセンターのリリヤ・シェフツォワ上級研究員は、産経新聞と会見(2009年5月)した際、金融危機の進展次第ではプーチン人気が急落し、2012年に大統領選が実施された場合、プーチンが当選するかは疑問との考えを述べている。更に、プーチンが金融危機の責任を取り2009年秋で辞任するという専門家の観測も出ている。しかし、2009年現在、ロシアの連邦議会、多くの地方議会はプーチン派であり、マスコミも政権の強い影響下にある為、プーチン再登板の流れは揺らがないとの見方もある。例として、あるテレビ番組では討論番組と銘打っておきながら実際はプーチン政権の与党「統一ロシア」の宣伝番組であったりしている。新聞も「ノーヴァヤ・ガゼータ」以外の新聞は軒並み政権の強い影響下にある。その為、欧米とロシア国内の民主化勢力は、ロシアは民主的ではないと批判している。また、ロシア連邦共産党は世界不況を機に支持を伸ばしたい考えだが、プーチン与党の支持基盤は磐石であり、難しいとの見方がある。